エコノハサーチ

丸紅は古着を繊維原料に戻す技術を使い、2020年にリサイクル由来の衣料品の商用生産に乗り出す方針。関連技術を持つ米国のスタートアップの第三者割当増資を引き受け、約10億円を出資。ESG（環境・社会・企業統治）の観点からアパレル大手は今後、環境に配慮した商品を増やすことに。衣料品のOEM（相手先ブランドによる生産）を担う商社としても、環境配慮型の素材の開発が不可欠になると予測される。

丸紅は8月、米国のタイトン・バイオサイエンス（バージニア州）に約10億円出資。タイトン社は綿とポリエステルが混ざった衣類を分解して、セルロース繊維原料やポリエステル原料のテレフタル酸に再生する技術を持つ企業で、丸紅はこの再生原料を20年から使うことを表明。
繊維分野で最大手の伊藤忠商事も6月から、再生ポリエステルを使った素材の提案をアパレル企業向けに開始しており、20年春から商品に採用される見込み。18年にはフィンランドの資本提携先と再生繊維の試験工場の建設を決定し、環境に配慮した素材を開発中とのこと。
また、「ユニクロ」などを運営するファーストリテイリングや「ZARA」を手掛けるスペインのインディテックスでは、レジ袋や包装材に環境対応素材を使うことも検討されており、今後は衣類の素材も環境への配慮が求められる可能性が高いため、商社は新素材の開発を急ぐことが必須。