エコノハサーチ

食品工場から排出される多くの食品残渣や廃プラスチック、廃棄木材・紙類、コーヒーや焼酎、茶葉などの搾りかす、これらを熱分解し炭化物や電気エネルギーに変換する熱分解炭化装置「PWCD」を水処理・環境機器装置などを製造販売する株式会社アルパが開発し、販売を開始。同装置で廃棄物を熱分解処理することで、廃棄コストの大幅な削減が図られるとともに、変換された電気エネルギーの供給や処理後の炭化物の再利用も可能となる。

PWCDとはプラスチックや木材、紙・布類などを300℃から1千200℃で熱分解し、炭化物や電気エネルギーに変換する装置。PWCDの後に併設される蒸気ボイラーも開発されており、生成された炭化物を利用し発電も可能としている。

最大の特徴は廃棄物を熱分解することで、燃焼する場合との大きな違いは煙や有毒ガスだけでなく、灰や燃えカスも発生しないという。また、焼却炉とは異なり、法律で規制されていないため、認可を受ける必要もないとしている。

さらに、電解スクラバーによって臭気が発生しない、生成された炭化物はエネルギーだけでなく肥料などにも再利用できるといったメリットも兼ね備えている。今後は、プラスチックや紙類のほか、焼酎や茶葉などの搾りかす、食品残飯や加工残渣などを燃料化できる点を訴求しながら、食品工場やスーパー、コンビニ、外食チェーンなどへ向け提案してく方針。

中村信一社長は「これまで産廃として処理費用を使い処分していたものを、燃料として再利用することのメリットは大きい。コロナ禍であらゆる物事の見直しが進む今こそ、整然とした環境を再び作るため役に立ちたい」と意欲をみせている。