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　国内最大級の産業廃棄物が不法投棄された瀬戸内海の豊島（てしま）（香川県土庄町）の歴史を若い世代に伝えようと、住民らでつくる廃棄物対策豊島住民会議などが、ウェブサイト「豊島・島の学校−豊かな島と海を次の世代へ」を開設した。瀬戸内国際芸術祭の会場として注目を集める一方、産廃処分場の見学は年々減少。「このままでは忘れ去られてしまうのではないか」との危機感から、不法投棄問題を発信している。

　豊島には１９７０年代以降、産廃業者が約９０万トンのごみを不法投棄した。７７年ごろから住民らが反対運動を展開。弁護士の故中坊公平氏が弁護団長となって国に公害調停を申請し、２０００年６月に成立した。現在も産廃の撤去作業が続いている。

　００年には県内外の小中学校の子供ら約５０００人が島の産廃処分場を見学に訪れ、社会的な関心も高かった。しかし、１０年には約１５００人に減少。住民会議は０３年から毎年、産廃問題を伝える「豊島・島の学校」を開いてきたが、運営に当たる島民の高齢化などを理由に昨年で閉校した。

　豊島は１０年と今年、瀬戸内国際芸術祭の会場になり、現代アート目当ての観光客が急増している。しかし、産廃問題への関心は広がらず、危機感を抱いた住民会議のメンバーらがＮＰＯ法人「瀬戸内オリーブ基金」や弁護団メンバーらと今年１月からサイト開設に向けて準備してきた。

　サイトでは、産廃業者が豊島に産廃処分場を計画した１９６０年代から公害調停の成立、県が進める産廃処理事業まで、産廃問題の経緯を画像とともに紹介。住民のインタビュー動画で島に対するそれぞれの思いも伝えている。

　今後は公害調停以降の資料なども掲載していく予定。住民会議の安岐正三事務局長（６２）は「産廃問題が終わっていない豊島は生きた環境教育の場だ。多くの人が島に関心を持ち訪れてほしい。子供から研究者まで幅広く活用できるサイトにしたい」と話している。

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出典：毎日新聞

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