エコノハサーチ

NTTコミュニケーションズ株式会社は、株式会社クボタと連携し、ごみ焼却施設による廃棄物発電において、人工知能(AI)の急速な発展を支える技術であるディープラーニング(深層学習)を活用した実証実験の実施について発表。

廃棄物発電とは、ごみ焼却の際に発生する熱を利用し蒸気を作ることで行う発電方法。
従来の化石燃料由来の発電と比べて、発電時に温室効果ガス排出量が軽減されることや、太陽光・風力発電など自然由来の再生可能エネルギーと異なり、発電が気象条件や時間帯に影響されないことが利点とされる。これらのことから、廃棄物発電は地域における低炭素化や、自立・分散型電源としての活用、電力の地産地消の手段として各地で導入が推奨されている。

また、環境省では、高効率ごみ発電施設などの導入により周辺施設への電気・熱供給を行う廃棄物処理施設を中心とした「地域エネルギーセンター」の構築を促進しするため補助金の交付を実施している。

廃棄物発電は、ごみの形状・性質により蒸気量が変化することや蒸気量の制御が難しいことで発電量が不安定になることから課題とされていたが、同社は、この度ディープラーニング技術を利用することで、ごみ焼却の予測を行うことで発電量の安定化を目指すという。
今回の実証実験で利用されたのは、同社が開発したAI解析ツール「Node-AI」で、これにより蒸気量の変動を捉え、1分先の蒸気量をリアルタイムで観測できるシステムを整えることができる。ゆくゆくは、先の5分、10分先の予測を行うことができるシステムの高度化など、技術開発を進めていく方針。